日本経済新聞は5月13日、NTTやクアルコム、サムスン電子など国内外の20社が10Gbps級の「次世代無線LAN」の共同開発に合意したと報じました。
共同開発に合意したのはNTT、クアルコム、エリクソン、チャイナモバイル、サムスン電子など国内外の20社で、NTTが大容量無線アンテナ技術を、クアルコムが制御半導体の開発を担います。各事業分野で世界最高水準の企業が結集しており、ここで策定された規格がそのまま世界標準規格になる可能性は高く、3年後の商用化をめざし10Gbpsを目標に技術開発が行われます。
背景にはモバイルネットワークのトラフィックが2017年には現在の10倍に達するという予測があるためで、移動体通信だけでこれを支えきることは不可能に近いため、高速な次世代無線LAN網の整備により、モバイルネットワークを補完したい考えと報じられています。
情報元：日本経済新聞
